2. エバ国家とカイン・アベル国家

■ 文先生の誕生以後の情勢認識と復帰原理による摂理認識の間違い

１ 真のアダムを中心とした摂理に男のカインとアベルを立てて摂理する必要はない

神はこのような非原理的な摂理をなさることはできないので、善悪二つの性品の母体となったアダムを、善性品的な存在と悪性品的な存在との二つに分立する摂理をなさらなければならなかったのである。 このような目的のために、神はアダムの二人の子を、各々善悪二つの表示体として分立されたのち、彼らに、神かサタンかのどちらか一方だけが各々対応することのできる、すなわち、一人の主人とのみ相対する、原理的な立場に立ててから、各自供え物をささげるように仕向けられたのである。（『原理講論』p291）

図１

２ 文先生誕生の1920年代以降に予定された摂理の失敗

図２

３ 太平洋戦争敗戦後にカイン・エバ国家より誕生したカイン国とアベル国

図３

図４

北朝鮮と韓国が「統一国」すれば、その「統一国」こそ “アダム国” であると主張するのは間違いである。その「統一国」とは、朝鮮が正妻国としての蕩減復帰の時代を終えたならば、日本の妾国を “妹いもうと国” として迎えて、朝鮮が “姉あね国” となって “姉妹一体となった「エバ国家」” を確立することによって、朝鮮が “真のアダム” の “真の相対国家” に立つことができる国となることを言うのである。

＜参照＞
・ 韓国の民主化過程 （アジア経済研究所 中川正彦： PDF / 本サイト）

４ 朝鮮半島が南北に二分された背景

図５

1941年12月12日勃発した太平洋戦争は、1945年９月２日に日本がポツダム宣言に調印・即時発効に至って終結した。これに伴って、朝鮮半島では朝鮮総督府が降伏した1945年9月9日まで、“大韓民国” が樹立（1948年８月15日）し “朝鮮民主主義人民共和国” が設立（同年９月９日）されるまでは、連合国（米露）２か国軍による占領統治が行われていた（連合軍軍政期）。しかし、このことが1950年６月25日、朝鮮戦争を引き起こしてしまうことになる。

日本敗戦後の1945年12月、ソ連の首都のモスクワでアメリカ、イギリス、ソ連は外相会議を開き（モスクワ三国外相会議）、朝鮮半島問題が議題となった。この席でアメリカは、朝鮮半島における民主主義的な政府の建設を目標として暫定政府を成立させた後に、米英ソと中華民国（中華人民共和国は、1949年10月1日に毛沢東中国共産党主席が北京市天安門広場で建国宣言を行ったことで成立）の４か国による最長５年間の信託統治を提案した。この提案は合意され（モスクワ協定）、12月27日に公表された。その後、アメリカとソ連でその方法を継続して協議することになった。

「モスクワ協定に定められた朝鮮独立への手順」によると、米・英・中・ソによる信託統治５年を経て朝鮮は独立国となることが計画されていたことから、朝鮮戦争の勃発した1950年６月頃は、日本はまだ連合軍の占領下にあって、朝鮮は日本の一部との認識だったのである。しかし、朝鮮戦争で北朝鮮を支援した中国と、韓国を支援した米国との和解が成立し休戦となった。（図５）
尚、韓国の大統領制は、国家制度として強力な権限を与えた大統領制を採用した。これは、アメリカ合衆国などとは異なり、1960年以降の韓国には副大統領が存在しない、独裁者とは言わないまでも、それに近い大統領としての権力を有することとなった。これは、北朝鮮に対峙するために成立した、韓国独自の大統領制である。

＜参照＞
・ 東アジア休戦システムの中の朝鮮半島と日本　（ソウル大学日本研究所教授 南基生： PDF / 本サイト）
・ 大統領 (大韓民国)
・ 韓国の政治変動と民主化以後の課題

■ 文先生が誕生された戦前の日本には “戦勝国としての民主化” があった

１ 国家における統治権と主権

さて、『原理講論』では「君主主義時代がくるようになった理由は、既に明らかにしたように、将来、メシヤを王として迎えることができる王国を建設するためであった」としながら、君主主義はメシヤを王として迎える使命に失敗したとして、神は君主の独裁を除去してメシヤ王国を建設するために民主主義を立てられたとしている（『原理講論』p503〜p504）。
この様な認識の上で、『原理講論』では「日本は代々、天照大神を崇拝してきた国として、更に、全体主義国家として再臨期に当たっており」（『原理講論』p586）と定義づけ、“日本は天皇を君主とした独裁者による全体主義国家である” として、メシヤを迎える国とはなり得ず、サタン側の国家であると断言して終わっている。果たしてそう言い切って良いのだろうか。

ところで、国家とは、“一定の領土を基礎にして、固有の統治権によって統治される、継続的な公組織的共同社会” であるとされている。つまり、固有の統治権によって公組織的共同社会として営む一定の領土を “国家” と呼び、ここに “国家としての主権” が生じる。つまり、統治権と主権の関係性において、“統治権は主権の一つ” であると言えるが、“統治権無しには主権は成り立たない” ことになる。また、国家は立法権・行政権・司法権などの三つの統治権によって存立しているために、特定の統治権による独裁を避けるために「三権分立」を定めている。

２ 大日本帝国憲法と立憲君主制に関わる天皇の立場

日本は1871年12月23日（明治４年11月12日）から1873年（明治６年）９月13日（明治６年１月１日から新暦として西暦としてのグレゴリオ暦と連携した）まで岩倉使節団がアメリカ、次いでヨーロッパに派遣された。団員は次の５名である。

• 岩倉具視（右大臣・特命全権大使 / 写真中央）
• 大久保利通（大蔵卿おおくらきょう / 写真右）
• 木戸孝允きどたかよし（参議 / 写真左）
• 伊藤博文（工部大輔こうぶたいふ / 写真右から二番目）
• 山口尚芳やまぐちますか（外務少輔がいむしょう / 写真左から二番目）

岩倉使節団の帰国後、木戸孝允と大久保利通は明治天皇に国家制度と憲法の制定について意見書を提出。木戸と大久保の二人の目標は、国民の意志を尊重する立憲君主制の確立においては一致していたが、憲法の内容においては違いがあった。大久保は君主制独裁の憲法理論を提唱し、木戸は君主と国民の共同統治という君民同治を提唱した。
明治天皇の命令で、1882（明治15）年３月14日から1883年８月３日までの１年半、伊藤博文はヨーロッパに趣き憲法制度を調査すると、ドイツなどの憲法制度に焦点を当てて調査した。
伊藤は、天皇による独裁権力を警戒し、立憲君主制へ踏み出すため象徴天皇としての政治的な自己規律を提唱し、天皇が政治との直接的な関係を断ち切ろうとした。そのため、1885（明治18）年12月には太政官制度を廃止し、近代的な内閣制度を導入し、1888（明治21）年４月には天皇の政治的行動の諮問機関としての枢密院が設立された。

明治22（1889）年、第２代内閣総理大臣を務めた黒田清隆が首相を辞任し、伊藤博文が枢密院議長を辞任する折、明治天皇から「元勲優遇」の詔を受けた。以後、山縣有朋、西郷従道、松方正義、井上馨、大山巌、桂太郎、西園寺公望が加わり９名が元老となりました。元老には憲法上・法律上の規定がなく、彼らは天皇の助けとして、最高政策の決定や後継首相の選任に重要な影響力をもった政治家であった。また、天皇が外交権を行使し、外国との協定を締結し政策決定する場合にも、元老たちは常にその意思決定を左右する実定法を超越した発言権を持つなど、事実上の明治国家運営の最高指導者の役割を果たしていた。
大正期に入ると、元老の政治的比重は次第に低下し、大正11（1922）年山県有朋の死後は、西園寺公望が後継首相の選任を行い、13年に松方が死去した後は名実ともに最後の元老となった。

以上をまとめると、大日本帝国憲法下の天皇は、「国の元首」であり「統治権を総攬そうらんする」存在で、親王（皇族）の一員でありつつも、その地位は「万世一系」の神聖なものとされましたが、親王という皇族の身分とは区別される、国家の主権者としての君主でした。親王は天皇の息子や孫といった皇族の身分を指し、天皇はこれら皇族の頂点に立つ、国家統治の主体者として憲法に位置づけられていた。
また、日本型の立憲君主制における天皇としては、元老、内閣、議会、その他の権力団体の政策提案を調整するための「調停君主」とされ、政治的には自己規律をもって率先的に介入せず、「国家の象徴」として国民統合による近代日本の存続と安定した発展を保証された。

＜参照＞
・ 近代立憲君主制における明治天皇の権力の二重性の形成
　　　（山梨学院大学大学院社会科学研究科 高蘭： PDF / 本サイト）
・ 大日本帝国憲法の発布
・ スパルタ国家プロイセンの誕生。「兵隊王」と、彼が愛した巨人軍団
・ プロイセン改革 その４ 軍制改革の内容と終焉
・ 近代日本の元老たち

３ 戦後韓国の李承晩政権から1987年の民主化宣言に至るまで

近代に至るまで近隣における大国の侵略を受け、領土の縮小や消滅を繰り返さなければならなかった朝鮮半島は、確かに血と汗と涙の歴史を辿って来たことは間違いのないことであろう。しかし、日本には敬天思想がなく、自然を悪戯いたずらに神格化させ、忠・孝・烈を崇敬しない民族とするのは全くの間違いであり、一方的な誤解と偏見によるものとしか言いようがない。
日本には、西郷隆盛の教訓として知られる「敬天愛人」の言葉に象徴される敬天思想は、幕末から明治にかけて既に存在していた。「敬天愛人」（右図）は、明治時代の啓蒙思想家である中村正直の造語であるが、キリスト教の「神」を儒教の「天」によって理解しようと試みた所産である。
また文先生は、1968年に「日本の情 忠孝の源」（左図）と揮毫され、この言葉には “日本の伝統的な情愛や道徳観（情）が、国や親に対する忠義・孝行（忠孝）の根本となるものである” という意味が込められている。

＜参照＞
・ 文先生誕生のルーツと日本の摂理
・ 日本における摂理的概要

朝鮮の歴史において、第二次世界大戦で朝鮮総督府が降伏した1945年９月９日から、大韓民国（韓国）・朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）が相次いで建国される1948年までの間、連合国２か国軍（アメリカ合衆国とソビエト連邦）による占領統治が行われていた時代を連合軍軍政期という。

解放直後の朝鮮では、３・１独立運動後の法統を継承するとして自らの正統性を主張し、日本統治期は中国の上海や重慶にて活動していた大韓民国臨時政府（左派・反日）と正統保守野党（右派・親日）の内部対立があった。正統保守野党は、1945年９月16日にソウルで韓国民主党（東亜日報グループが中心となり、一時は臨時政府を絶対支持していた）を結成し、独立運動家の宋鎮禹が初代主席総務となったが、政治資金問題が切っ掛けとなって、臨時政府と韓国民主党との間で対立が激化し、臨時政府は韓国民主党を切り捨てた。

1945年12月27日のモスクワ三国外相会議の信託統治方針をめぐって朝鮮問題処理案を決定するが、朝鮮半島の諸政治勢力は一斉に反発して国内の政情は混乱を極めた。しかし、宋鎮禹はこれに対して慎重派の意見を代弁する立場にあったため同年12月30日に暗殺され、その後は金性洙が韓国民主党主席総務を務めた。

韓国民主党は、治安維持のために左翼勢力と臨時政府を排除して、自らの優位を確保して解放後政局の主導権を握ろうとして米軍政府との協力に踏み切った。そこに34年ぶりに李承晩（右図）が帰国したが、彼には韓国内における確固たる基盤はなく、当時彼が有していたのは大韓民国臨時政府初代大統領としてのカリスマと正統性のみであった。
経済力・組織力・人脈の全てを備えながら、正統性を欠いた存在としての韓国民主党は、“自由な経済活動” を軸として李承晩と結びついた。李承晩は臨時政府時代から左派との対立を抱えて来た経緯と、金九（1940年から1947年まで大韓民国臨時政府の主席であったが、南朝鮮単独選挙実施を巡って李承晩と対立し、1949年６月26日に暗殺された）らとの臨時政府の正統性を争う対抗関係にあったため、韓国民主党との連合が成立し、南朝鮮単独政府樹立運動から李承晩大統領の選出に至った。

1948年８月15日、朝鮮半島南部単独で大韓民国政府樹立が宣言され、初代大統領に就任した李承晩は、韓国民主党が考える大統領を形式的な元首とした「内閣責任制」から、内閣が大統領に責任を負うという「大統領中心制」へと憲法を変えてしまう。
1949年に韓国民主党は民主国民党に改組されたが、1950年６月25日には朝鮮戦争が勃発し（1951年に李承晩大統領の与党である自由党が結成）、民主国民党はその背景となる巨大な財力と人脈を失い、李承晩の独裁が始まっていった。大韓民国では、朝鮮戦争後、経済再建を実現できず、独裁による腐敗が広まり、1960年に李承晩政権は国民の怒りを買い、学生や市民が蜂起して独裁政権を打倒した民主化運動（４.19学生革命）が起こり退陣となった。

李承晩後も政局の混乱が続き、軍事クーデターによって朴正煕パク・チョンヒ政権が誕生した。朴正煕は、李承晩と違ってカリスマ性を持ち合わせておらず、そのため政治面では人権抑圧や民主化運動の弾圧などを行わざるを得ず、国民の反発を買ってしまった。
こうして民主化が遅々として進まない中で、全斗煥チョン・ドゥファンがクーデターによって政権を握ると、民主化を望む国民の声が再び爆発し（1987年）、経済成長によって力をつけてきた中産階級の支持を得た民主化運動は、当時与党であった民主正義党代表委員の盧泰愚ノ・テウに「６・29民主化宣言」を発表させた。このことは、翌年のソウルオリンピックの成功となって、韓国は世界において重要な役割を担うことが期待されるようになった。

しかし、軍事独裁時代の政治的抑圧と権威主義体制の正統性を否定する形で行われた民主化運動も、その後の韓国政治における憎悪と嫌悪に基づく極端な政治的分極化によって、民主主義に重大な危機を生み出してしまった。これは、第二次大戦後の朝鮮半島における米ソ冷戦時代のイデオロギー的感情による “敵対の記憶” が解決されていないことによるもにである。
以上のように、こうした韓国の “定まらない民主化” としての状態は、再臨のメシヤが誕生できる如何なる歴史の上に立っているとしても、メシヤ王国と成り得ることは難しいのです。

＜参照＞
・ 韓国―大国にはさまれ翻弄されてきた国 （京都学園大学経営学部 長谷川正： PDF / 本サイト）
・ 米軍政期における 「正統保守野党」 の形成と特質 （神戸大学大学院教授 木村幹： PDF / 本サイト）
・ 瀕死状態に陥った韓国の民主政治 （山梨大学大学院総合研究部 金基成： PDF / 本サイト）
・ 韓国大統領の歴史と選挙文化
・ 韓国政治と第２０代大統領選挙
・ 大韓民国の政治
・ 韓国の歴代大統領　写真特集
・ 植民地の独立と冷戦−朝鮮戦争

４ 日本の君主制と憲法を立て直す摂理の必要性から生じた蕩減摂理としてのエバ国家

戦後の日本国憲法第１条には、象徴天皇制としての立場が明記されている。この憲法第一章の第一条には、日本国統治に関する根本部分についての法規範が定立されている。それは、憲法以前から歴史的、伝統的に続いてきた天皇の存在について確認した規定であるとも言える。
鳩は平和の象徴であり、十字架はキリスト教の象徴であるように、君主制の国家においては君主は本来国家の象徴・国民統合の象徴たる役割を与えられている。君主としての天皇は、公的な地位にあって、憲法上の地位にある。日本国としての伝統的観念から言えば、天皇とは歴代の天皇が有した地位としての「皇位」にある。それは、元首としての最高権力者を意味するのではなく、“権威の源泉” にある。
また、こうした国家としての国民共同体は、“国家としての尊厳性” を意味するからこそ、文化・道徳・学問などの精神的分野は、権力によって支配されるべきではなく、それらの精神的自由権が国家権力からの自由として憲法上保証されるべき点の根本的理由がここにある。

ところで、明治憲法では幕府時代以来の軍事態勢変革のためドイツ統一（ドイツ帝国）の中核となったプロイセン王国（右図）から学び、強国になるための軍事力を発展するよう山縣有朋の指導の下で軍事体制改革を実施した。明治憲法では、「天皇は陸海軍を統帥す」、「天皇は陸海軍の編成及び常備兵額を定む」と規定されていた。
しかし、明治後期以降、近代日本の権力構造を大きく変化させることとなったのです。日清・日露戦争後、元老は歴史の舞台からその姿を消していき、軍部の権 力は大幅に強化され、1907（明治40）年９月12日に提出された軍令第一号では、軍の指揮に関する勅令は内閣総理大臣による副署を必要とせず、軍部の独断行動が制度的に許容されることになった。更に、1910年代に入ると、軍の外交関係における恣意的行動によって、一部の政治家や軍人が大日本帝国憲法第４条に記された「統治権の総覧者」としての天皇の地位を濫用し、専制政治を引き起こすことによって太平洋戦争へと引きずり込んでいった。このことは、明治憲法における立憲政治の問題点が浮き彫りとなり、戦後の日本国憲法では「天皇は、日本国の象徴であり日本国民統合の象徴であつて、この地位は、主権の存する日本国民の総意に基く」と明記されるようになったのである。

もし日本が太平洋戦争を起こさずに、戦勝国のままで日韓併合された一つの国であったならば、朝鮮半島の南北分立もなく、エバ国家のカイン・アベルの分立もなく、女のカインとアベルによる復帰摂理（「なぜ正妻と妾の摂理となったのか（上）」参照）も然程さほど問題なく成されたかもしれないのである。
以上の内容を踏まえると、文先生が語られた“取り戻されるべき「愛の権威」”としての立場とは、歴代の天皇によって築かれてきた「皇位」に象徴される “権威の源泉” として最も相応しい言葉であり、上記した『原理講論』の503ページから504ページにある「メシヤ王国を建設なさろうとする神のみ旨から離脱した君主主義の独裁を除去」しようと「神は、この社会を（戦争によって）打ち壊し、新しい政治制度（ “象徴天皇” を元首とする立憲君主制）によるメシヤ王国として再建する」国は戦前における日本ではなく、戦後の日本であることは明白である。

＜参照＞
・ 1907年の政治
・ 帝国国防方針
・ 天皇象徴規定の意味 （国士舘大学教授 高乗智之： PDF / 本サイト）
・「皇国」日本という幻想
・ 大日本帝国憲法にこめられた思い
・ 民主主義をめぐる帝国期日本の教訓
・ 首相が自衛隊最高司令官であることを知らない国
・ 真の家庭における摂理完了の失敗

＜文先生のみ言葉＞
・「全体全般全権全能の日」宣布 （PDF）